生活人コラム


　INO.VOL.23　喫煙と疾病予防【井上　透】

　［執筆者］
　井上　透
　［紹　介］
　ブリヂストン健康管理センター勤務の産業医。大学講師。医学博士。
　企業の健康管理センタ−に所属して、社員の肉体的および精神的な方面まで含めた総合的な健康管理の仕事をされています。



　NO.1　はじめに--2005.1.8


　1998年のＷＨＯの総会で、公衆衛生の医師でノルウエーの前首相である事務総長Dr.Gro Harlem Bruntland　は、次のようにコメントしました。

　「我々は、劇的に増加している早死の主な原因に対して何らかの手を打たなければならない。その原因によって、全世界で今年４００万人が命を奪われた。このまま我々が手をこまねいていると、2030年には１０００万人が死亡するだろう。このうち半数は老年期ではなく中年期に死亡している。この問題の主な舞台は、発展途上国に移りつつある。この早死の原因というのはタバコのことである。」

　このコメントを裏付ける発表が、2004年12月に米ハーバード大のマジド・エザッチ博士らの研究グループによってなされました。

　彼らは、喫煙が原因で2000年の1年間に死亡したと考えられる30歳以上の人は、全世界で483万人に達し、死因の１２％を占めるとの調査結果をまとめました。

　先進国ではタバコが成人の最大死因になっていて、中年期の働き盛りの男性の死亡者のうち３分の１がタバコによると言われています。タバコによる先進国と発展途上国の死者はほぼ同数ですが、途上国ではアジアや西太平洋地域に集中しています。

　死因となったのは、いずれも心臓血管系の病気が1位、途上国では慢性閉塞性肺疾患（肺気腫・慢性気管支炎：ＣＯＰＤ）など呼吸器系疾患の割合が高い傾向が見られました。

　先進国での死因は心臓血管の病気が一番多く約100万人を占め、次いで肺がん（約50万人）、ＣＯＰＤ（約30万人）の順でした。一方、途上国のＣＯＰＤの比率は先進国の2倍以上で、他の呼吸器疾患も含め全体の4割を占めています。


　他の有害物質は多量摂取でないと危険性が生じませんが、タバコは生涯において長期に暴露を続けるために少量でありながらもじわじわと健康障害をきたします。

　タバコは、脳卒中・心筋梗塞・高血圧などの生活習慣病だけに留まらず、ガン・慢性閉塞性肺疾患・消化性潰瘍・歯周病・胎児への悪影響など、より幅広い疾病に関与する最大の危険因子です。それだけに、禁煙をするだけで疾病予防効果が最も見込まれています。

　肺がんの場合は、禁煙して４−5年で喫煙者の半分程度のリスクになり、１０年で１本も吸ったことのない人の１.４倍までリスクは減少します。

　慢性閉塞性肺疾患（肺気腫・慢性気管支炎）の発症要因の８−９割が喫煙です。また、喘息患者さんはタバコの煙の刺激により発作が誘発されます。

　歯周病になりやすく歯も抜けやすくなります。胃壁の血管が収縮して血流不全から胃潰瘍・十二指腸潰瘍をおこします。タバコを吸うと、血管が収縮し血圧が上昇し一酸化炭素のとりこみで酸素不足になり、心臓に負担がかかります。


　禁煙により、脳梗塞は１/２まで減少し、脳出血は１/３まで減少し、虚血性心疾患（心筋梗塞、狭心症）も１/２から１/３まで減少します。

　また、虚血性心疾患の危険度は高血圧または高脂血症の人が喫煙すると２倍になり、糖尿病の人が40本喫煙すると5.2倍になり、糖尿病の上に高血圧の人が40本喫煙すると13倍にまで高まります。ですから、糖尿病の人は絶対にタバコを吸ってはいけません。

　タバコをやめると一時的に体重は増えますが、禁煙は疾病予防の意味で肥満による健康被害を超えた大きなメリットがあります。

　また、未成年で喫煙を始めると心筋梗塞の死亡率は明らかに高くなります。禁煙年数が長くなるほど発病の危険度は下がります。

　最近流行の低ニコチン・低タールのタバコでも喫煙関連疾患は減らないことがわかってきました。軽いタバコでは深く吸い込んだり、長く肺にためたり、根元まで吸うなどして、かえってニコチン・タール・一酸化炭素を多く摂取する傾向があることが判明しました。

　タバコには、人間の体に必要な3大栄養素（たんぱく質・脂質・糖質）各種ビタミン、ミネラルなどの吸収率を低下させたり、それらの栄養素の働きを壊してしまう有害作用があります。これは「逆栄養効果」と言われています。タバコをやめた時の肥る理由のひとつにもなっています。

　しかし、禁煙とともに味覚が正常化して食事がおいしくなり、食物の消化・吸収能力が高まり、各種栄養代謝は亢進するので、肥ったとしてもむしろ健康度は高まるとみなしても良いでしょう。


　喫煙者の中には、自分は高いタバコ税を払っているので喫煙の権利を胸を張って主張する人もいます。

　たしかにタバコ税の収益は2兆円にまで及びます。ところが、タバコによる病気の治療費は、年間３兆２千億円だと試算されているぐらいです。さらには、喪失国民所得が2兆円、休業による損失が2000億円、火事による損失が2000億円あります。合計すれば5兆6千億円の損失となります。

　つまり、タバコによる収支を計算すれば、毎年3兆6千億円の赤字が発生しているのです。


　非喫煙者と喫煙者の生涯を比較した報告（Bronnum-Hansen,2001)によると、非喫煙者の平均寿命は76.7歳、喫煙者の平均寿命は69.5歳で、喫煙者が約７年短命です。

　非喫煙者が晩年に闘病生活を送るのは、平均68.7歳からの約８年間であるのに比べて、喫煙者が晩年に闘病生活を送るのは、平均56.5歳からの約１３年間と長いのです。

　つまり、喫煙者は、健康に過ごせる人生期間が１２年も短く、病苦・障害で苦しむ期間が５年も長いのです。闘病生活が長くなると、家族にかかる精神的・肉体的・経済的負担も重くなります。



　NO.2　受動喫煙の害と対策--2005.2.8


　タバコの煙には約4000種類の化学物質が含まれていて、そのうちの200種類以上が発ガンなどの有害物質です。喫煙者が直接吸い込む主流煙よりも、火のついている先から直接立ち上がる副流煙の方が有害物質は多いのです。

　副流煙を吸い込む受動喫煙は、本人だけでなく周囲の人々にまで健康被害をもたらすという問題があります。たとえ非喫煙者の妻であっても、同居の夫が喫煙者であれば健康被害を受けます。

　妊婦の周囲の者が喫煙すると死産・流早産・低出生体重児出産につながります。また、両親が喫煙者の場合は乳幼児の突然死のリスクが高まります。


　2000年3月に「健康日本２１」が発表され、健康に関する項目にタバコ問題が取り上げられました。

　従来の予防医学は疾病の早期発見・早期治療（２次予防）が強調されていましたが、健康を増進し、疾病を未病の段階で摘み取ってしまおうという１次予防に重点を置いた施策にシフトしてきています。

　つまり、検診結果を行動変容に生かして生活習慣病の予防を促そうとするのも大事ですが、施策の費用対効果という観点からみると、もっと有効なのは喫煙対策などの１次予防なのです。


　2003年5月1日に施行された健康増進法には、以下のように示されています。

　「学校、体育館、病院、劇場、観覧場、集会場、展示場、百貨店、事務所、官公庁施設、飲食店、その他の多数の者が利用する施設を管理する者は、これらを利用する者について、受動喫煙を防止するために必要な措置を講ずるように努めなければならない。」

　これの罰則規定はありませんが、この法律を根拠として、今後は社員が健康被害を訴えた場合、事業主が必要な措置をしていないならば、社員の健康を含めた安全配慮の義務を怠ったとして敗訴となる時代が到来しているのです。

　利用者の立場でこの法的根拠を持っていろんな施設管理者に苦情を訴えるのは、喫煙対策推進の大きな原動力になると思います。


　健康増進法を受けて最近は官公庁では全館禁煙のところが増えてきました。喫煙室を設置すると多額の費用を要し、それを税金から支出するのは無駄使いだという発想です。

　学校は喫煙室を確保して喫煙する場所ではありません。子供の早期喫煙を防止するためにも、敷地内は禁煙の県立の学校が増えてきました。

　名古屋女子大学では敷地内禁煙となり、入学の時に喫煙しないという宣誓書にサインさせられます。喫煙を始めやすい20歳前後の学生のいる大学こそ、そのような取り組みが重要です。

　病院も、病気を治す観点から全館禁煙・敷地内禁煙が本来のあるべき姿です。日本医療機能評価機構は、2004年より資格認定証の取得要件として「院内の全館禁煙」を決めました。これを機に全国の優良病院では全館禁煙化が急速に進行しています。

　喫煙関連疾患になって良い病院にかかりたければ、いきなり禁煙環境での入院生活を強いられるわけです。日本循環器学会や呼吸器学会では、非喫煙者である事が専門医の認定要件となりました。今後は医療者の間でも禁煙する人がさらに増えてきそうです。

　全国の高速道路サービスエリアや郵便局も全館禁煙になりました。東京都内の全私鉄の駅とホーム、福岡市市営地下鉄も全館禁煙になり、灰皿が撤去されました。

　施設の管理者が全館禁煙を決断する場合に、利用者からの投書が重要な判断材料になります。タバコ臭い施設に気づいたら、積極的に苦情や投書を送りましょう。


　喫煙対策の一番の理想は全館禁煙です。喫煙室を増設する資金も要らないメリットもあります。それが無理なら煙の漏れない喫煙室の設置が必要です。あるいは、天井からつるした透明スクリーンで仕切るのもひとつの方法です。

　2003年5月に厚生労働省から、喫煙対策のための新ガイドラインが発表されました。

１．屋外への排気が必須の対策：喫煙室内の粉塵濃度0.15ｍｇ／ｍ3　以下

２．禁煙区域にタバコ煙が漏れないように、喫煙コーナーではなくて仕切りの喫煙室を設ける。

３．換気扇からの排気を促すために、禁煙区域から境界部分を通じて0.2ｍ／秒以上の気流を確保する。

　十分な換気扇での排気ができていれば、出入り口でのドアがなくても大丈夫です。

　空気清浄機は同室内に排気するので陰圧にならず、禁煙区域への煙露出防止にはなりません。空気清浄機では粒子成分は捕捉できても、一酸化炭素などのガス成分の除去はできません。空気清浄機は使用するうちに電極にヤニが付着し、集塵機能が急速に低下していきます。

　新ガイドラインにあてはめれば、空気清浄機だけで対応するのは不適切です。喫煙室の経費が出ないなら、煙が逆流しない離れた屋外に喫煙コーナーを設置するのが適当です。欧米では屋外で喫煙するのがあたり前になっています。


　職場の懇親会もできれば会場内禁煙にしたいものです。非喫煙者の受動喫煙を防止する効果と、禁煙成功者の再喫煙防止のためにも必要な措置です。せっかく禁煙できていたのに喫煙再開した場合のケースとして多いのが「宴会」でもあるからです。

　飲食店の喫煙対策はまだ進んでいません。禁煙席でも離れた喫煙席からの煙が漂ってきます。

　その原因は半数の事業責任者が健康増進法を知らない事、店舗が狭くて費用がかかる事、全席禁煙にすると売上が落ちると事業責任者が思っている事、客からの要望がない事などが挙げられます。

　実際には、全席禁煙にした店舗では「売上は変わらない、増えた」の回答が「減った」を大きく上回っていました。タバコ臭いから、あの店で食事をするのは嫌だと思っている客層も多いことに飲食店の経営者は気づいていないのかもしれません。

　あの店は全席禁煙だから安心して利用できるというニーズにも注目してほしいものです。欧米では全席禁煙にする飲食店が増えています。


　最近は館内禁煙の場所が増えてきたため、屋外で喫煙する人も増えてきました。そのため、空港の玄関を出てすぐのバスやタクシーの発着所が逆に煙たくなっています。人ごみの中で副流煙を撒き散らして迷惑をかけるのはやめてほしいものです。

　歩きながらの喫煙は、呼吸が深くなり肺の奥深くまで吸い込むので、健康被害がさらに大きくなります。

　東京の千代田区では2002年11月より路上喫煙禁止条例が始まりました。違反者には2000円の過料を徴収します。吸殻の数も98％減少したそうです。2003年8月からは福岡市でも同様条例が始まり、全国の地方自治体に拡大展開中です。



　NO.3　禁煙チャレンジ--2005.3.4


　多くの喫煙者が禁煙したいと思っていますがなかなか踏み切れません。

　禁煙のきっかけになるのは、子供が生まれたり家族が循環器疾患や肺がんになったりした場合や、検診で高血圧や心電図異常を言われたりなど、健康問題を身近に感じた場合が多いようです。また、職場や住環境の喫煙対策が推進され、不便な喫煙場所の設定で居心地が悪くなったのを契機に、自然に禁煙を決意する人もいます。

　そもそも原点に戻って振り返ると、喫煙を始めたきっかけは何でしょうか？
　あるアンケート調査によると、「面白そうで刺激的だから」「先輩や友人に誘われて」「大人の気分を味わいたい」などがほとんどで、なんとなく吸い始めた人が多数を占めます。

　現在喫煙中の理由の大多数を占める「気分を落ち着けるため」「気分爽快・満足感のため」「吸わずにおれないから」などのストレス解消は、喫煙を始めるきっかけにはなっていません。実は、後者の３つの理由は恐ろしい依存症に陥っているからなのです。


　タバコを止められないのはニコチン依存と心理的依存の２つの原因があるからです。

　ニコチンは脳内にある神経伝達物質の代わりに刺激を与えて快感をきたします。喫煙後、時間が経つとニコチン切れに伴う離脱症状が発現するため精神的に辛い思いをします。

　喫煙はストレス解消に良くて頭がすっきりして集中力が高まり仕事がはかどると信じている喫煙者がいますが、実際は、喫煙でニコチン不足の離脱症状が軽快しているにすぎません。麻薬中毒患者が禁断症状で不安定になった場合も、麻薬再開でいったん沈静化するのと同じ現象です。

　さらには、一酸化炭素は血液中のヘモグロビンと結合して血中の酸素を奪います。そのため脳の酸素不足状態をひきおこし作業能率は確実に低下します。この事実を本当に実感できるのは禁煙が成功した時でしょう。

　心理的依存とは、タバコを吸って良かったという記憶や身についた喫煙習慣が捨てられないという心理が働いているからです。

　この２つの依存症の克服が禁煙成功の鍵を握っています。


　レバーを押すとネズミの血管にニコチンが注入される装置実験の研究報告があります。

　１本分のタバコ量に相当する大量のニコチン注入では、中毒反応を示し、２−３日は全くレバーを押そうとはしませんでした。そこで、１本のタバコを１０回ふかすという設定で注入ニコチン量を少量にしたところ、約２１日目で依存症に陥り、９０日目で毎日９０本吸うほど、頻回にレバーを押すようになりました。

　つまり、軽いタバコを少しずつ吸う方が依存症を誘発しやすいことがわかりました。低ニコチンで少しずつ本数を増やしていくほど依存症に陥りやすいのです。

　また未成年で吸い始めるほどニコチン依存度が高くなりやすく、２０歳以上から喫煙を始めた人よりも、禁煙が困難で ヘビースモーカーになりやすいという報告もあります。未成年者の禁煙教育が重要な理由のひとつです。


　ニコチンの依存度を確認するには、朝起床時のタバコを欲しくなるまでの時間がひとつの目安です。起床後5分以内に吸いたくなるのは強い依存症です。1時間以上欲しくならないなら軽い依存症です。

　依存の強い人は禁煙外来を開いている病院に受診してニコチンパッチの処方を受けたり、薬販売店でニコチンガムを購入して2週間から2ヶ月ぐらいかけて徐々にニコチン量を減らしていきます。

　ニコチンパッチは1日1枚、腕・腹・背中などに貼り付けると、皮膚から徐々にニコチンが吸収されます。少量のニコチンをゆっくり体内に入れるのでほとんどの人が安全に使用できます。この方法での禁煙成功率は５０％以上を占めます。

　ニコチンガムは購入時に薬剤師より説明を受けて、決められた使用法で自己管理していかなくてはいけません。

　健康管理スタッフの支援がない場合はやや成功率は下がります。

　禁煙を始めても再度喫煙の衝動が湧き上がることがあり、その時は代替行動をとって避けるように努めます。冷水を飲んだり、歯ブラシをしたり、趣味や運動で体を動かす機会をつくります。

　喫煙者の多い宴会場などの場所を避けて禁煙日記をつけるのも効果的です。パソコンや携帯電話の禁煙関連ホームページにも支援システムがあるので活用してみましょう。


　再喫煙のきっかけで最も多いのは、宴会の席で周りから勧められる場合です。その他に会社内のストレスや家庭内のトラブルなどがあります。特に禁煙開始後6ヶ月以内の再喫煙率が高いので、乗り切る対策を練っておきましょう。

　禁煙すれば、食事の味覚が戻っておいしく感じるようになり、さらには食べ物の消化吸収能力も高まり、ついつい食べ過ぎて、体重が増えてしまいがちです。食生活の見直しをして肥らないように注意しましょう。

　その他に禁煙して良かったと感じるのは、顔色が良くなり、息切れや咳や痰が出なくなることです周囲の人もタバコの臭いがしなくなり喜びますし、禁煙達成の自信がなによりも自分の人生での勝利感に近いものとして感じられます。


　医療費の増大に伴って、どこの健康保険組合も赤字財政に苦しんでいました。最近医療費支払いの大半を占めていた老人拠出金の減額により、健保の中では一時的に黒字に転化したところもあるようです。しかし今後の急速な少子高齢化社会の到来によって、近い将来再度赤字に転落するのは明らかです。

　私は、健康保険組合の保険料は本人が喫煙者の場合は増額にしても良いのではないかと思っています。そのかわりに禁煙成功者には健保から記念品を贈り保険料を減らすぐらいで良いかもしれません。

　ニコチンパッチやガムへの全額（あるいは一部）健康保険組合などからの補助も望まれます。現在一時的黒字の健保財を未来に向けてどのように投資するかを検討する際にタバコ問題にもっと重点を置いてほしいと要望します。


　2005年１月の日本疫学会で、厚生労働省研究班（主任研究者・津金昌一郎（つがね・しょういちろう）国立がんセンター予防研究部長）がまとめた大規模疫学調査の結果によると、日本人の中年男性では、1日に吸うたばこの本数が多いほど自殺する危険性が高まることがわかりました。

　研究班は、40-60代の男性約4万5000人を約10年間追跡し、この間に自殺した173人の喫煙状況を調べました。

　1日の喫煙本数が20本未満の人と比べて、自殺の危険性は30本以上40本未満の人で1.4倍、40本以上の人で1.7倍に、それぞれ高まっています。中年男性に急増している自殺も、ヘビースモーカーに陥る心理面の問題と関連があるようです。

　喫煙対策推進活動は、禁煙者増加と喫煙本数の減少効果をあげていますし、間接的に自殺防止活動にもつながっていくと期待します。


　この2月下旬に世界の57カ国が批准した「たばこ規制枠組み条約」が発効されました。たばこの広告規制が強化され、健康問題の解決にむけての喫煙対策が推進されるでしょう。3月1日の読売新聞朝刊の社説を御参考ください。
http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20050228ig91.htm　個人的嗜好と社会の公益性を比較考慮した素晴らしい論説です。

　今回の条約を機にマスコミ界全体で、喫煙問題に詳しい有識者の解説を特集したり、喫煙者も含めた幅広い層の意見を数多く取り上げ、国民的議論になるぐらいに世論を喚起させてほしいと願っています。


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